カテゴリー「経営関連」の記事

2017年5月14日 (日)

10年前の経営報告書の効用とは?

テック青木です。

GWから1週間が経ち、リズムも普段通りに戻ったころですね。
私もこの土日は、文章術のSkypeセミナを受けるなど、
インプットを増やして、ブログやメルマガによるアウトプットに
備えております(*^^)v。

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◎ 10年前の経営報告書を読み返す

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● 経産省の知的資産経営マニュアル

土日に、経産省の知的資産経営マニュアルをざっと読み返して
見ました。
http://www.meti.go.jp/policy/intellectual_assets/pdf/00all.pdf

平成19年とちょうど10年前に公表されたので、
掲載されている事例も当然ながらかなり古いのですが、
知的資産経営報告書の最初のマニュアルだけあって力が入っており、
掲載されている知的資産経営報告書も、かなりの力作となっています。

最近は、簡易化の方向にある知的資産経営報告書ですが、
上記マニュアルの事例を見ると、10年前に対象となった企業が
どのように業界動向と自社の強みを捉えていたのかが分かり、大変
興味深いものがありました。

● 数年前の報告書と現状を比較する

通常、企業の中期計画などは、3年位で見直して刷新するものですが、
自社と業界の将来予測について、数年単位でPDCAを回している
企業はさほど多くないのではないでしょうか?

変化の激しい時代なので、数年前の予測が現在通用するはずは無い
のですが、
当時どのような前提を置いて、現在を予測したのかなど、
使っている前提や情報源など、「予測」自身ではなく、
「予測のやり方」の見直しと改善を行うことは、重要ではないかと思います。

資格試験で言えば、模擬試験や過去問を解いた「正答率」以上に
「解き方」、「勉強のやり方」の見直しが、特に受験期間の当初の
フェーズでは重要と考える次第です。

● 過去問参考書のご紹介

技術士、中小企業診断士、行政書士の
過去問題集を以下にご紹介いたします。
問題集選びのご参考になれば幸いに存じます。

技術士第一次試験「機械部門」専門科目過去問題 解答と解説(第7版)
http://amzn.to/2p8JlQ8

技術士教科書 技術士 第一次試験問題集 基礎・適性科目パーフェクト 2017年版 (EXAMPRESS)
http://amzn.to/2p8SxEr

中小企業診断士 最短合格のための 第1次試験過去問題集 (1) 企業経営理論 2017年度
http://amzn.to/2pSyIQO
⇒このシリーズで他の一次試験の分野の過去問も揃えてはいかがでしょうか?

2017年版 中小企業診断士試験 2次試験過去問題集
http://amzn.to/2pie8VT

2017年版出る順行政書士 ウォーク問過去問題集 1 法令編
http://amzn.to/2qclTBY

★最後までお読みいただき、誠に有難うございます!

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2016年7月19日 (火)

米国の特許審査のパフォーマンス評価にみる地域間競争

2016年7月12日に日経BPのネット記事に

米国で活用が始まった特許実務のビッグデータ分析とランキング評価
http://chizai.nikkeibp.co.jp/chizai/etc/20160712_yoshida.html?bpnet

という題で、米国特許商標庁(USPTO)が2015年から公表している特許審査に関する履歴情報を、民間のデータ分析企業が分析し、審査官や特許事務所のパフォーマンス評価などのランキングを行っているという記事が掲載されています。

テックは知的財産にかかわる業務をしていることもあり、特許ランキングの内容自体にも興味がありますが、
今回、各州ごとにランキングが行われているということ自体、米国では州により規制や行政サービスが異なり、その間で競争が行われていることがうかがわれることにより関心を持ち増した。

●競争自身が生むサービスと競争の可視化
 競争市場では、顧客向けに他社より優れたサービスを提供するだけでなく、競争するプレーヤーや顧客自身が競争状態を可視化できるサービス(ランキングなど)も出てきますね。

 今回のような、ビッグデーターの活用や、AIの利用などでランキングや口コミといった、競争状態を可視化するサービスの状況を見ることで、その業界・市場では何が競争の要素となっているのか、どのような単位(今回の例では州別)で競争が行われているのかを考える参考にもなると考える次第です。

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2016年7月 5日 (火)

診断を活用した顧客接点の確保

6月24日、静岡ガスは、家庭向けの無料省エネルギー診断サービス「あなたにもっとやさしいくらし」を、同社のお客さまを中心に8月から提供すると発表しました。
http://www.shizuokagas.co.jp/information/news/2016/0624-2.html/
ヒアリングシートの内容を基に、お客さまのライフスタイルや住まいに合わせて省エネルギーと快適性を手軽に診断する「やさしく診断」と、環境省の推進する家庭エコ診断制度である「うちエコ診断」の、2種類のメニュー(いずれも無償)を用意するとのことです。

また、JXエネルギーも、6月28日に7月1日(金)から12月31日(土)まで、同社グループのENEOSグローブ株式会社および株式会社ジャパンガスエナジーと共同で、「ENEOS家庭の省エネ診断キャンペーン」を実施すると発表しました。
http://www.noe.jx-group.co.jp/newsrelease/2016/20160628_01_0794529.html

上記3社は、2012年6月から、ENEOSエネルギー診断サービス「Dr.おうちのエネルギー」を全国で展開し、家庭の電気やガスの使用状況、家電製品等の省エネ性能、住宅の断熱 性能を無料で診断の上、電気やガスの省エネプランを提案しており、3万件超の診断実績を持つとのことです。

 

●診断サービスによる顧客接点の確保

 英国のエネルギー自由化の際にも、各エネルギー事業者がサーモグラフィーを用いた、住宅の断熱診断などのサービスを展開していましたが、

 省エネ診断などの「診断と提案」サービスの提供は、顧客との接点確保、自社商品のPR等に広く使われている手法かと思います。

 それだけにどのように他者と差別化した診断や提案が提供できるか、継続的な接点確保につなげられるかという点が、診断サービス自体のコスト低減と合わせて各企業の手練を問われる処と感じる次第です。

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2016年6月24日 (金)

内閣府の重要インフラ専門調査会(第7回会合)におけるサイバーセキュリティ

内閣府のサイバーセキュリティ戦略本部の重要インフラ専門調査会の第7回会合が2016年6月15日に開催されましたが、金融、電力(エネルギー)、商取引(クレジットカード)など幅広い分野の議論が展開されたようですね。
http://www.nisc.go.jp/conference/cs/ciip/

配布資料の「我が国のインフラ・産業基盤・IoTソリューションの防護に向けた官民の取組について」
(http://www.nisc.go.jp/conference/cs/ciip/dai07/pdf/07shiryou0603.pdf)

など、IoTあるいはサイバーセキュリティそれ自体をビジネスにしていない企業でも、
自社の事業リスクを考えるうえでも参考になるかと思います。

先日、総務省の「IoTセキュリティガイドライン(案)」へのパブリックコメント募集について紹介しましたが、

(一社)情報処理学会では、
複数の異なる視点で整理され指標が提示されており,特にサービス提供者にとって有益なガイドラインになっていると評価する一方で、ガイドライン全体に対する要望として、

・一般的な情報システムとの差分・位置づけを明確化し,IoT特有の性質に由来するセキュリティ対策・ガイドラインとなることを期待
・全てのデバイスが直接インターネットに接続されることを想定しており、それよりも下位の事態(IoTの普及具合において)で最低限守られるべき項目はどれかという対応分けが必要
・セキュリティに絶対はなく事故は起こりえるものという前提をより明確に
・人とモノ,モノ同士がつながることによって発生しうるセキュリティの脅威に対しては,提供者と利用者の双方で対策を実施することが重要
・実社会における実効性のあるガイドラインとするためには,今後も継続して議論されるべきであり,また必要に応じて適切にメインテナンスされることが望ましい

の5点を挙げ、さらに個別の章ごとにコメントを提出しています。
https://www.ipsj.or.jp/release/teigen20160614.html

こういった各団体からのコメントも、彼らの立場を考慮したうえで参考にしていくことは有意義ではないかと考える次第です。

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2016年6月22日 (水)

オンライン資格講座にみる「スマホと時間という市場での競争」

少し前になりますが、
オンライン通信講座「通勤講座」を運営するKIYOラーニング株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:綾部 貴淑)は、2016年5月に「通勤講座」の有料受講者数が1万人を突破と発表しました。

https://manabiz.jp/news/20160605.html

この企業は、いわゆる「週末起業」から始まり、
2014年には、経済産業省主催「がんばる中小企業300社」に選出されていますが、

中小企業診断士から始まり、司法書士、宅建、FP、司法試験、税理士、行政書士、簿記など分野を広げるとともに、
スマートフォン向けの学習機能を強化して、
通常の資格の学校や通信教育よりもかなり低い価格で講座を提供しています。

●スマホ×通勤時間という市場
 いまや通勤電車の中でスマホを使っている人の方を多く見かけるようになりましたが、
通勤時間中のスマホの利用という市場で、
ゲーム、メール、ニュース、勉強(通信教育)など、複数の異なる分野が競争している状況が今回の記事からも垣間見えますね。

テックは、例えば「音楽を聴きながらメールを見る」、
「ヒーリングや集中力向上などの音楽(効果音)を聴きながら勉強する」、
「ニュースを聞きながら好きな画像や動画を眺める」
など、スマホ×通勤時間という市場をさらに「視覚と聴覚」に細分化して、
それぞれに応じた商品・サービスを提供するなど色々な試みが行われてくると感じています。

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2016年6月21日 (火)

総務省、、「IoTサービス創出支援事業」に係る提案の公募の委託先候補を決定

6/14に
総務省では、「IoTサービス創出支援事業」に係る提案の公募を行い、外部有識者による評価を踏まえ、委託先候補を決定しました。

http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01ryutsu02_02000134.html


具体的には、多様な分野の事業者が、IoTサービスの普及に当たって克服すべき具体的課題を特定した上で、日常生活に身近な分野におけるIoTサービスのリファレンスモデルを構築し、当該課題の解決に向けた検証を行うものです。

以下の8件が採択されました。
http://www.soumu.go.jp/main_content/000423702.pdf

採択事業内容を確認する事で、どんな事業が採択され易いのか、その周辺のビジネスチャンスを探る参考になるかと思います。

No 代表提案者 事業名 実施地域
1
一般社団法人救急医療・災害対応無人機等自動支援システム推進協議会
(略称:EDAC)
救急医療・災害対応におけるIoT利活用モデル実証事業
福岡県福岡市

2 合同会社ゼロワン
研究所 スマートホームを想定した連携IoT機器のセキュリティ検証用テストベッドの構築 東京都目黒区、沖縄県那覇市

3 株式会社HAROiD テレビのIoT化とオーディエンスデータ連携による地域経済活性化実証プロジェクト 静岡県及び関東地方

4 本田屋本店有限会社 会津若松スマートウェルネスシティ IoTヘルスケアプラットフォーム事業 福島県会津若松市

5 株式会社つくばウエルネスリサーチ インセンティブ付きIoT健康サービスの有料化挑戦事業 新潟県見附市、福島県伊達市、大阪府高石市、栃木県大田原市、千葉県浦安市、岡山県岡山市

6 株式会社電通 学校授業のための学習空間状態と事前学習理解度の最適化 神奈川県南足柄市

7 株式会社アグリガーデンスクール&アカデミー 発酵土壌づくりのためのセンシングネットワークシステムとナレッジ提供のためのアルゴリズム開発 福岡県朝倉市

8 一般社団法人東松島みらいとし機構 海洋ビッグデータを活用したスマート漁業モデル事業


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2016年6月20日 (月)

独禁法に関する講演会の紹介(7/11)

東京商工会議所では、独禁法や下請法について、

7月11日午前に
公正取引委員会での勤務経験があり、当局の対応と企業間の紛争実務の双方を熟知された玉木弁護士による特別講演会を開催します。

●独禁法と下請法のあらまし
●発注企業が行ってしまいがちな独占禁止法・下請法違反行為とは?
●下請法に違反した企業への厳しい措置
~制裁措置と摘発手続~
●受注企業側がすぐに交渉に使える知識、不当な要求への対処法とは?


⚫️ 環境変化にさらされる大手企業も
上記講演会は主に中小企業がたいしょうですが、大手企業、特に事業環境に大きな変化が起きている大手も、今までの商慣行が通じなくなるリスクが大きくなりますので参加する意義は大きいかと思います。

http://event.tokyo-cci.or.jp/event_detail-71844.html

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2016年6月 9日 (木)

特許情報プラットフォームの改善計画

独立行政法人 工業所有権情報・研修館は、5月31日に、

今後の特許情報プラットフォーム機能追加・改善予定を発表しました。

【スケジュール1】平成28年 7月25日(月)
1.ワン・ポータル・ドシエ(OPD)の機能追加
日本の特許出願番号をはじめとする各国の文献番号から、対応する各国(欧州、米国、韓国、中国、カナダ、国際出願)のパテントファミリーの出願・審査関連情報(ドシエ情報)を一括して、PDF形式にて照会することができます。
2.TIFF形式イメージのGIF形式化

【スケジュール2】平成28年 12月末
1. トップページのレイアウト変更
現在のトップページからより使いやすく、わかりやすいレイアウトへ変更いたします。
変更概内容は以下を予定しております。

2. 特許情報固定アドレスサービス(試行)
メール等による特許情報の共有が容易となります。

【スケジュール3】平成29年 3月末
1.印刷機能の改善
審査書類情報照会で表示される書類、パテントマップガイダンスで表示されるFタームリスト、商標出願・登録情報の結果一覧等の印刷を、レイアウトが崩れることなく行えるようにします。
2.詳細表示(特許・実用新案)のユーザーインターフェース改善
特許・実用新案の公報の項目表示の際に、画面をスクロールしても「図面」「前の文献/次の文献」を常に表示するようにします。
3.パテントマップガイダンスの分類情報への直接リンクが可能
パテントマップガイダンスの分類情報への直接リンクが可能となります。

【スケジュール4】平成30年 1~3月頃
1.特許・実用新案検索機能の刷新
特許庁システムとの連携により、データベースの共通化と検索機能の追加・改善

同日、特許庁長官が特許情報の活用促進を呼び掛ける談話を発表していますが、
https://www.jpo.go.jp/shoukai/choukan/201605_saranaru.htm

特許だけでなく、商標は、サービスや商品の名称などを考える際には、称呼検索だけでもやっておいて、似たような商標が登録されていないか(商標は全く同じでなくても似ているだけで使えない場合があるので)、チェックしておく必要がありますね。

無料で使えるこのプラットフォームでもかなりのことが分かるので、ぜひ活用されることをお勧めします。

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2016年6月 7日 (火)

IOTセキュリティガイドライン案のパブリックコメント募集について

総務省及び経済産業省では、「IoT推進コンソーシアム IoTセキュリティワーキングルループ」(座長:佐々木良一 東京電機大学教授)における議論を取りまとめたIoTセキュリティガイドライン(案)について、平成28年6月1日(水)から同年6月14日(火)までの間、パブリックコメントを募集しています。

http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01ryutsu03_02000107.html
ガイドライン案の概要は以下の資料をご参照ください。
http://www.soumu.go.jp/main_content/000421618.pdf

ガイドラインは、IoT機器やシステム、サービスの提供にあたってのライフサイクルとして
方針(分析、設計、構築・接続、運用・保守)における指針を定めるとともに、一般利用者のためのルールを定めたもので、

方針:IoTの性質を考慮した基本方針を定める
 •経営者がIoTセキュリティにコミットする
 •内部不正やミスに備える

分析:IoTのリスクを認識する
 •守るべきものを特定する
 •つながることによるリスクを想定する

設計:守るべきも のを守る設計を考える
 •つながる相手に迷惑をかけない設計をする
 •不特定の相手とつなげられても安全安心を確保できる設計をする
 •安全安心を実現する設計の評価・検証を行う

構築・接続:ネットワーク上での対策を考える
 •機能及び用途に応じて適切にネットワーク接続する
 •初期設定に留意する
 •認証機能を導入する

運用・保守:安全安心な状態を維持し、情報発信・共有を行う
 •出荷・リリース後も安全安心な状態を維持する
 •出荷・リリース後もIoTリスクを把握し、関係者に守ってもらいたいことを伝える
 •IoTシステム・サービスにおける関係者の役割を認識する
 •脆弱な機器を把握し、適切に注意喚起を行う

一般利用者のためのルール
 •問合せ窓口やサポートがない機器やサービスの購入・利用を控える
 •初期設定に気をつける
 •使用しなくなった機器については電源を切る
 •機器を手放す時はデータを消す

各指針等においては、具体的な対策を要点としてまとめるとしています。

●リスクマネジメントとビジネスチャンス
 現在ICTの活用が進む中でサイバーセキュリティーは企業にとって避けては通れない課題であり、今回のIOTのガイドラインもその流れの中で出てきたものですが、
直接IoTを事業分野としていない企業でも、一般ユーザーには立つ可能性が大きいため、こういったガイドラインの情報を押さえておくことは実際のリスクマネジメント上も重要であり、また取引先の信頼を高める上でも効果があるかと思います。

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2016年6月 6日 (月)

RESAS(地域経済分析システム)

この土曜日の中小企業診断士の講習会で、RESAS(地域経済分析システム)
https://resas.go.jp/#/13/13101
の紹介をいただきました。

恥ずかしながら、テックは今までこのシステムの存在すら知らなかったのですが、
なんというか、実際に役立つかどうかの前に大変いじっていて面白いシステム
(好奇心を刺激してくれる)と感じます。

産業マップ、地域経済循環マップ、観光マップ、人口マップ、消費マップなどのカテゴリー別に、ビジュアルにデータを表示してくれます。

まだグーグルクロムしか対応していないのですが、
早く他のブラウザにも対応してほしいものです。

なお、データの出典もきちんと出ていて、情報源のデータベースとしても使えますので、
何か調べ物をしたいが、どんな情報源に当たれば良いかわからない場合の見当をつけるのにも便利かと思います。

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